笹川友里がパーソナリティをつとめるTOKYO FMの番組「DIGITAL VORN Future Pix」。この番組では、デジタルシーンのフロントランナーをゲストに迎え、私たちを待ち受ける未来の社会について話を伺っていきます。1月1日（土・祝）の放送は、Webマガジン「IoT News」代表の小泉耕二（こいずみ・こうじ）さんをゲストに迎え、お届けしました。
◆2021年のデジタルシーンを振り返る
小泉さんは、大阪大学でニューロコンピューティングを学び、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）、Cap gemini Ernst ＆ Young、テックファーム株式会社を経て、2005年より現職に就任。
テクノロジーの分野において昨年もさまざまな進化を遂げるなか、特に注目したトピックは「社会的なテーマとしては大きく3つある」と小泉さん。まず1つ目に“脱炭素”を挙げ、「CO2の削減問題が非常に話題となり、脱炭素に関するテクノロジーがたくさん出ている」と言います。
また、イギリスでCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）が開催されたこともあって、「環境問題への意識の高まりが大きくなってきた。車の分野でも、世界的にEV（電気自動車）を推進しようという流れがある」と実感を語ります。
例えば、EVを充電するための電気に目を向けてみると、日本は火力発電に頼っているのが現状で、“脱炭素”の実現に向けて「最近、技術の世界ではさまざまな工場や施設で排出されるCO2の量をセンサーで把握する動きが出てきている」と言います。
こうした流れについて、小泉さんは「一人ひとりの意識が高まることが大事なこと。自分が手に取っているものが、環境に対してどのぐらいの影響を与えているのかを知るきっかけになるような数値データが取れてくるといいと思う」と評します。
2つ目は「食の安全などに関わる“トレーサビリティ”」。これは、食品の原材料の調達から、生産、消費、廃棄までの過程を追跡可能な状態にすることです。すべての食品等事業者に国際的な食品衛生管理手法「HACCP（ハサップ）」に沿った衛生管理の実施が義務化されたこともあり、「最終的には商品にQRコードが付いていて、スマートフォンで読み込むと、どこで作られて、どういうルート・保管状態で運ばれてきたか、などが分かる状態にまでなってきている」と言います。
そして、3つ目に挙げたのは「政治のデジタル化」。デジタル庁が開設され、「日本も紙文化からデジタル文化にどんどん移行していくような兆しが感じられた」と話します。
デジタル庁について、小泉さんは「“やっていること”と“できていないこと”はたくさんあるが、一つひとつ進めているなという印象」と一定の評価。行政手続きの効率化、省庁間の縦割り打破を目指しており、「行政にかかっているコストはかなり減る。そして、このコストは税金ですから、我々としては、無駄なことよりも、もっと大事なことに使ってほしいと思うもの。一つひとつ進んでいるので、2022年も前向きに捉えたい」と期待を込めます。
また、マイナンバーカードについては「賛否両論あるようだが、健康保険証の代わりになったり、新型コロナウイルスのワクチン接種の有無が分かったり、ワクチンパスポートになるような動きも出てきている」と説明。「個人が監視されるようなイメージを持つ方もいらっしゃるけど、監視をしたくてやっているというよりも、さまざまな利便性を私たちが享受できるような仕組みとして実現されているという側面が大きい」と補足しました。
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